工場を運営していると、切っても切り離せないのが「水」です。
商品そのものに使うだけでなく、商品を製造する、機材を洗うといった工程にも、水は必要ですよね。水が使えない状況に陥ると、途端に生産活動がストップしてしまいます。
この「水」を潤沢に活用するために、最近では”地下水”に注目する企業も増えています。しかし、地下水も実際に使用できるのかどうか、事前調査が必要です。そもそも水源はあるのか、水質は利用用途に適しているのか、希望する水量の確保は可能かのかといったことが分からなければ、地下水を利用することは難しいのです。
では、地下水の調査とはどのようにすればいいのでしょうか。
１．地下水の調査とは
地下水の調査には、
- 水位
- 地下水の流れとその量（流向流速）
- 流量
- 透水係数（土中の水の流れやすさ）
- 間隙水圧（地盤内の水圧）
- 水質調査
などがあります。
また、地下水の調査の目的は、様々です。
例えば、そもそも地下水を採取できるのか、という水源の確保を目的とする場合も多いでしょう。その他にも、災害による地盤の変化や液状化などの問題がある地域の場合には、現在の立地がどうなのか、拡張工事をするだけの安定性がその土地にあるのかといった目的で、地下水の調査が行われる場合もあります。
さらに、近くの施設から流れ出る廃水の影響を知るために調査を行いますし、土地を売買したいといった場合でも、土壌・地下水汚染の調査が必須となっています。
２．どんな方法があるのか
”地下水調査”と一言でいっても、その方法は様々です。
例えば、垂直電気探査法という方法があります。これは、地上からある程度の数の電極を指し、そこに電気を流して計測する方法です。電気の流れ具合を計測することで、地層構造や地下水の量、流れ、分布状況の把握などが計測できます。この計測方法は客観的なデータとして利用されることが多いのですが、地表面が塗装されていたり、地盤の中に大きな障害物があったりするとうまくデータが取れないといった欠点もあります。
他にも、地温探査という、地中の温度を測定し、得られた温度分布により地下水脈の分布状況を測定するという調査方法もあります。地下水の分布状況をかなり的確につかむことが出来るという特徴がある一方で、厳寒期や厳暑期など、時期を変えて数回調査を行う必要があるため、時間がかかるという欠点もあります。
このように、調査方法には、一長一短があるため、目的に応じて、調査方法を選ぶ必要があります。
３．調査手順
では、実際に地下水調査を行う場合、どのような手順となっているのでしょうか。ここでは、理想的な地下水調査のフローを確認していきます。
地温調査 ⇒ ボーリング調査 ⇒ 温度検層 ⇒ 流向・流速測定 ⇒ 総合評価
今回は、理想的な地温調査を行うことを想定しました。
まず、地温調査を行い、調べたい土地の全体像を把握します。その上で、どこの部分を基本値としてボーリング調査を行うのかの場所の検討をします。ボーリング調査の場所を決定したら、ボーリング調査を進めていきます。この時、土や地質の状況や地下水といった基本的なものだけでなく、透水性など問題となり得る数値も調べられるといいでしょう。
地下水があることがわかったら、その地下水がどちらの方向に流れているのか（流向）、その流れの強さ（流速）はどれくらいなのかを調べる必要があります。地下水と聞くと、”地中に湖のように存在している”とイメージしている人もいるかもしれませんが、中には川のように流れている場合も少なくありません。そのため、温度検層や流向・流速測定を通じて、どの場所の地下水が使いやすいのか、どの場所の地下水なら汲み上げても他の地盤に影響を与えないのか、といったことを考えていく必要があるのです。
地下水調査では、地下水の利用を前提に、広範囲に渡って、その土地の地下水を利用することで与え得る他のものに対する影響を考える必要があります。
４．費用
地下水調査を行うにあたって気になる費用についてですが、調査だけであれば、1件の調査に当たり約20万円～50万円といった範囲に収まることが一般的です。
しかし、地下水そのものの性質についての精密な調査や、土壌汚染具合などのより詳しい報告を求める専門的な調査となると、この金額に加えて、100万円～200万円程度の上乗せがあると考えた方がいいでしょう。
さらに、汚染があった場合の対策やフォローアップ、あるいは地下水利用に関しての専門的な工事などを付け加える場合は、さらに費用は膨らみます。すべての調査を万全にするとなると、小さい調査でも500万円以上、大きいものになると2,000万円前後の費用が掛かる場合もあります。調査費というものは、地下水調査に限らず天井知らずとなりがちなのが現状です。
何のために地下水調査を行うのか、目的を明確にすることで、費用を抑えることが出来るでしょう。
５．住所だけで地下水の簡易的な調査が可能な場合も
実は、施設の住所（地下水の利用を検討している場所）のみで、その土地の地下水の水源調査が可能です。
水質や水量や地下水の利用規制などについても、ある程度把握することができます。
”コストダウンナビ”を運営している当社アクアテクノシステムソリューションズでは、水源調査を無料で行っております。
簡易的な調査にはなりますが、施設のご住所のみで調査が可能ですので、是非お気軽にご用命ください。
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